コラム
ドライヘッドスパ専門店の人件費率50％がベスト？給料の3倍の売上は嘘！
人件費率とは？
人件費率とは、セラピストの売上に対して給料がどのぐらいかかっているかというものです。
この数値によってサロンの経営状態や戦略がだいたい分かります。
計算式としては「給料÷売上」で出ます。
例えば給料が23万の人が55万の売上だった場合、約42％となります。
この数値が高ければ基本的に人件費が高すぎとなり、低ければ人件費が安いという事になります。
ドライヘッドスパ専門店の人件費率50％がベスト？
基本的にサロン系の人件費は50％が良いとされております。
一般的な会社では「給料の3倍の売り上げを作れ！」と言われてますが、これはセラピストの様に自分の技術が商品となっている訳ではなく、製品というものを売っているので3倍（人件費33％）にしないと利益が出ないのです。
では何故サロンは50％が良いのでしょうか？
人件費率が50％だと、従業員の満足度も高く、広告もそれなりにバランス良く打ててるというイメージです。
赤字でもなく利益が20％程残っている健全な状態と言えるでしょう。
コラム：サロンの純利益は売上の20％？【店舗商売で鬼儲け難しい】
人件費率が「低い」場合に考えられる事例
人件費率が低いという事は「お客様から多くお金を頂いている」もしくは「従業員に還元していない」というパターンが考えられます。
お客様から多くお金を頂いている
この場合、一見すると特に何の問題が無いように思えますが実は問題大有りです。
美容師やネイリストの様に目に見える技術であれば、お客様から多くの利益を頂いても問題ありませんが、ドライヘッドスパはお客様から目に見えた違いというのが分かりにくいのです。
そうすると後発に出来たドライヘッドスパ専門店に秒速で抜かされる危険があります。
実際に当スクールも同じですが、人気店がドライヘッドスパスクールをやるのは必然です。
一流と言われるドライヘッドスパ専門店でも似た様な技術のサロンがボコボコ出来てしまう訳ですね。
スクール卒業生が自分達の近隣にドライヘッドスパ専門店を作って、抜かされそうというサロンは実はいくつかあります。
儲かるよ！って宣伝する事は、より情勢と競合を研究した後発サロンをどうぞ作って下さい！と言っているものなので、自分のクビを絞めています。
従業員に還元していない
サロン業は従業員が商品であり、いかに従業員を辞めさせない環境作りが必須かがサロン成長のカギとなります。
その為の施策の一つとして従業員への還元（給料アップ）があります。
サロンで働く人はやりがいやスキルアップといった理由で働く人が多いのは確かです。
ただ、そういった方々は技術を学んだら転職や独立をしようと考える人達で優秀な人が多いです。
そこをいかにして独立させないかは、やはり給料の良し悪しがダイレクトに関わってきます。
サロンが潤っているのに従業員に還元しないとこれらを加速させてしまうどころか、サロンに対して不満が出て円満な退社ではなく、他の従業員を引く抜く、飛ぶといったダメージのある辞め方をする場合があります。
人件費率が「高い」場合に考えられる事例
人件費率が高いという事は「集客が上手く言っていない」もしくは「従業員に還元し過ぎている」というパターンが考えられます。
集客が上手く言っていない
人件費率が高いと聞くとまず最初に考えれる事は、集客状況が悪いと考えられます。
人件費がそんなに高くなくても売上が低ければ必然的に人件費率が高い状態になってしまいます。
基本的に「サロン経営＝集客」というぐらいに大切な事です。
コラム：ドライヘッドスパ専門店で効果的な集客方法は？【サロン経営＝集客】
今回は書いていませんが、人件費率が低いや高いは何処かに＋の要素が必ずありますが、このケースだとデメリットしかなく閉店に一番近い状態となります。
従業員に還元し過ぎている
文中に書いた「従業員に還元していない」の逆になりますが、従業員の給料を上げ過ぎているケースがあります。
例えば「白鳥エステ」という今は倒産してしまったサロンがあります。
「HSbodydesign」（通称・白鳥エステ）の名前で、他社が1時間1万円のところを、約3000円という低価格によるエステや脱毛サービスを展開し、「低価格で質の良いサービス」「プランの押し売りはしない」などが評価され、人気エステ店の地位を確立していき、都心部はもちろんのこと、名古屋や大阪にも進出した。
引用：アキュートリリー – Wikipedia
全国に百人以上のセラピストが在籍しておりましたが、給料の上げ過ぎにより自分のクビを締めてしまっていたとの事です。
直営店のスタッフに白鳥エステの元セラピストがおりますが、聞くところによると正社員の給料は月給28万＋手当という事で、手取り30万円を超えるのが普通だったとの事です。
給料を上げすぎるのも問題です。
実力ではなく会社の恩恵で給料が高い従業員は、経営者側のコントロールが難しくトラブルメーカーになりやすいので注意が必要です。
従業員の給料はいくらが妥当か？
あくまで私の感覚ですが、
手取り25万円以上は「還元し過ぎている」という状態
です。
基本的には手取りが18万～24万円の基本給で、あとは頑張っただけの歩合にして、従業員比率を50％にするようにすると適切なサロンと言えるでしょう。
ただ、こんな事を書いていますが直営店のヘッドミントの人件費率は60％ぐらいとなっています。
この考え方はサロンを全国の広げようとFC展開をしていく上で、一部営業職、講師業等のセラピスト業務以外の手当を支給している為、高くなっています。
投資の為という目的で人件費率が高い場合は、使い方としては悪くはありません。
しかし、漠然とスタッフの為とかスタッフからも摂取したろう等の考えがあると、成長スピードは平行線のままです。
ドライヘッドスパのスクール生募集・受講情報
| スクール名 | 日本ドライヘッドスパスクール協会 |
| 直営サロン | |
| 取得資格 | ヘッドプラクティショナー |
| 受講費用 |
3日間 150,000円(税込) 5日間 180,000円(税込) 5日間（平日限定） 150,000円(税込) 増毛コース 1日間 130,000円(税込) |
| スクール場所 |
【名古屋校】愛知県名古屋市中区大須3-24-21 916 |
|
【東大阪校】大阪府東大阪市長田東2-2-1 木村第一ビル4F |
|
|
【山梨校】山梨県甲斐市中下条1866-24 |
|
| 無料サービス |
１・スクール前の施術体験※名古屋校のみ ２・クリスタル盾のディプロマ（５日間の受講コースのみ） ３・卒後後の月１の合同練習会（ブラッシュアップ会）※名古屋校で開催 ４・実店舗での本番施術（希望者のみ） ５・ヘッドミントのオーナーによる開業前のコンサルタント ６・無料の宿泊施設のご提供※名古屋校のみ ７・生徒様のご希望合わせた個別レッスン |
|
ディプロマ画像 教科書画像 |
 |
最新記事 by 堀田 直義 (全て見る)
- 【三重・四日市で資格講座】日本ドライヘッドスパスクール協会 - 2021年6月13日
- ドライヘッドスパ専門店を出店するエリア選定の決め方！人口30万人都市以上が最適？ - 2021年6月12日
- 【岐阜で資格講座】日本ドライヘッドスパスクール協会 - 2021年6月11日